日本出版インフラセンターの雑誌コード管理委員会は、2023年9月に発表した定期刊行物コード(雑誌コード)の運用変更について、26年1月発行(25年11月16日発売)以降の雑誌から開始する。これに伴い、関係各社にシステムの変更や、バーコード印字の読取りが可能かなどの準備、確認を呼びかけている。
現行の雑誌コードでは発行年を数字1桁で区別しているが、この方法では10年に一度、コードが重複する(コードの再利用)問題が起きていた。ネット通販の拡大により、商品が長期間にわたって販売されるようになってきたことから、コードが再利用された場合、商品情報の重複や商品の誤認などがこれまで以上に多く発生し、販売に混乱をきたす恐れが出てきている。
また、雑誌コードがコード体系を準じるGS1では、19年から国際的な商品識別コードであるGTIN(Global Trade Item Number)の再利用が停止されたこともあり、同委員会で対応方法を検討してきた。
変更後の運用では、雑誌コードの4桁目に設定されている「予備コード」を活用する。例えば26年に発行された刊行物の場合、新たに予備コードに西暦年下2桁目の「2」を設定し、現在12桁目(年号コード)に設定している西暦年下1桁の「6」と合わせて26年の下2桁を区別できるように変更する。
雑誌コード管理センターのホームページではダミーコードを公開し、このコードを読み取ることが可能かテストに活用してほしいとしている。